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エコプロダクツの推進 |
日立ハイテクノロジーズでは、製品ライフサイクルの各段階で環境負荷を低減させた「環境適合製品」の開発と販売を促進することで環境保全に貢献することを目標としています。また、RoHS指令やREACH規則などのような世界規模での製品環境関連規制への対応と製品含有の化学物質管理対応の徹底を目指す「環境CSR対応モノづくり活動」を推進し、有害な物質を含まない製品を社会へ提供するよう努めています。
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環境適合製品の開発
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環境適合製品適用率の向上
日立ハイテクノロジーズでは、製品ライフサイクルの各段階で製品が環境に与える負荷をできるだけ小さくするように設計され、日立グループ独自の「環境適合設計アセスメント」の基準を満たした自社製品を「環境適合製品」として登録し、適用率(環境適合製品売上高/対象事業所売上高合計)の向上に取り組んでいます。2008年度は、「那珂地区事業所で新製品での適用率80%以上」を目標とし、実績が100%となり目標を達成しました。また、日立ハイテクグループ全体での適用率は下のグラフの通りです。
| 日立ハイテクグループ環境適合製品適用率(%)
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環境適合設計アセスメントの実施 |
「環境適合製品」の認定と登録のために、製品のライフサイクル(素材、生産、流通、使用、回収 • 分解、適正処理)の各段階で環境負荷ができるだけ小さくなるように、環境適合設計(DfE: Design for Environment)の考えを取り入れた「環境適合設計アセスメント」を実施しています。減量化、再生資源化、分解 • 処理容易性など8カテゴリーから構成され、各カテゴリーが5段階評価で、各項目が基準5点満点中2点以上でかつ、総合平均点が3点以上の製品が「環境適合製品」と認定されます。
| 製品のライフサイクル図
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| アセスメント項目 |
ライフサイクル |
アセスメントのポイント |
| 減量化 |
採掘 • 製造 |
省資源化 • 小型化、軽量化、統一化 • 歩留まり、標準化 |
| 長期使用性 |
使用 |
修理 • 保守の容易性、耐久性 • 信頼性 |
| 再生資源化 |
再使用 • 再利用 |
可能性、材料統一、再生材料の利用、再資源化促進、材料表示 |
分解/処理
容易性 | •
分解 • 製造 • 分解 |
分解性、材料分別性、細片化 • 破砕 • 分解分離性、処理容易性 |
| 環境保全性 |
採掘 • 製造 • 分解 • 廃棄 |
有毒性、有害性、爆発性、爆縮性、危険性 |
| 省エネルギー性 |
採掘 • 製造 • 使用 • 分解 • 廃棄 |
省エネルギー、省消耗材、効率化 |
| 情報提供 |
使用 • 分解 |
処理情報提供、製品廃棄時の情報提供 |
| 包装材 |
流通 |
省資源化、再資源化促進 |
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環境効率の向上
また、日立グループ共通の指標として、環境の影響度として温暖化防止と資源の点から、製品の価値を示す「温暖化防止効率」と「資源効率」のふたつの環境効率を導入しています。
各々の定義は下図の通りですが、分子は製品の価値 • 質を製品寿命と製品機能でとらえ、また分母は、前者はライフサイクルにおける温暖化防止ガス排出量、後者は新たに使用する資源量と廃棄する資源量という環境への影響量であり、計算された両効率は数値が大きいほど環境効率が高いと言えます。
また、新製品と基準となる従来製品の環境効率の向上率を比較して「ファクター」として算出します。ファクター数値が1以上で大きければ大きいほど向上したことを示しています。
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※1 設定使用時間
※2 使用する資源量−リユース(再使用) • リサイクル資源量
※3 使用する資源量−リユース(再使用) • リサイクル可能資源量 |
スーパー環境適合製品
環境適合製品の中で、ファクターが10以上、業界トップ、あるいは高い社外評価を受けていることのいずれかを満たす製品を「スーパー環境適合製品」として登録しその比率を向上していくことを目標としています。2008年度は日立ハイテクグループで6製品を登録しました。