• 会議等に関わる出張コストや移動時間、通信料、およびCO2を削減したい
• ASP型のテレビ会議システムを導入していたが、使い勝手が悪い

2007年に、ASP型のテレビ会議システムを導入した郵船ロジスティクス株式会社様。まずは多拠点間での会議が多い部署で、その運用がスタートしました。しかしいざ導入してみると、パソコンのセットに時間がかかったり、会議中に画像や音声が乱れ、時には回線が切れるなど問題が多発。荷物を効率的かつ迅速・リーズナブルに輸送するため、国内各拠点間で連携が必須な業務で期待されたテレビ会議でしたが、なかなか浸透しませんでした。

そこでそれらを解決するために、画像が美しく音声もクリアで通信も安定している「LifeSize」を、
�@パソコンに依存しない専用テレビ会議システムであること、
�A優れたデータの圧縮・解凍技術により低帯域でもきれいなHD画像が実現できること、
�B実際の操作性に優れ、便利な機能が標準で装備されていること
――などをポイントとして提案しました。

ASP型導入における反省も込め、郵船ロジスティクス株式会社様は様々な観点から「LifeSize」を検討されました。その結果、まず満足いただけたのは、720p／30fpsを僅か768kbpsの低帯域で実現する画像の鮮明さ。他社製品と比べても圧倒的な美しさで、「臨場感を出すために、モニターは最低でも42インチ以上の大画面にしよう」という声があがるほどでした。

またインターネットだけでなく、社内ネットワークに容易に乗せることができるのも、大きな評価ポイント。少ないボタンや手順で運用できる使い勝手のよさも、「TVと同じくらいの操作性」と好評でした。さらにパソコンと連携させるとPPTなどのドキュメントを表示しながら会話ができる“デモンストレーション機能”が標準装備されていたこと、部屋から部屋へと簡単に移動できる仕様なども高く評価されました。

このように、「誰でも、いつでも、どこででも、快適に利用できるテレビ会議システムを導入しよう」というコンセプトのもと、最終的に「LifeSize」が選定されました。

「LifeSize」を導入したことにより、これまでの問題点の多くが解決され、スムースな会議進行が実現しました。たとえば資料を掲げたりホワイトボードを使った会話でも、クリアな画像からはその内容がはっきりと見て取れます。外部機器の接続なしでパソコンデータの送受信が可能なことも、会議のスピード化とより深いコミュニケーションを可能にします。各拠点の様子を大型ディスプレイで自由にレイアウトすることで、まさに同じ場所で同じ意識を持って会議を進めている感覚を持つことができます。これら「LifeSize」が実現するベネフィットは、多拠点間テレビ会議のクオリティを大きく引き上げたのでした。

そんな状況を見て情報システム部では、改めて「LifeSize」のメリットを全社的に案内し、さまざまな部門での利用促進に力を注ぎました。現在では12拠点14カ所（本社2カ所、神田神保町、品川、横浜、立川、成田2カ所、浜松、名古屋、セントレア、大阪、南港、関西空港）に導入され、その利用頻度は高まるばかり。日常業務のテレビ会議や幹部会議などに多くの部署が利用するだけでなく、航空貨物や海上貨物、物流計画や物流システムなどに関する講習を「LifeSize」で行うことも頻繁です。
また最近では、拠点やそこの社員などから「地域的なコミュニケーションを高めたいので、導入されていない拠点・部門にも入れて欲しい」だとか「定期的な勉強会に使いたいと思っているのだが、うまい運用のアイデアを一緒に考えてくれないか」という声も多く集まってくるとのことで、全社的なビジネスや社員活動の活発化も実現しているようです。

12拠点14カ所で成功をおさめていることから、今後は社員の声にも応えるかたちで全国の主要拠点に導入していくのが郵船ロジスティクス株式会社様の計画です。

さらに、ヨーロッパやアジア、オセアニアなどの海外拠点、または関連パートナーに関しても、地域的な特色や資本関係などを考慮しつつも「LifeSize」の導入を検討中です。他社製品を使っていて不満や問題点を持つ拠点も少なくないことから、特にそういったケースでは「LifeSize」の優れたところを伝えていく予定。実際に香港や上海などでは「LifeSize」がすでに導入されていて、その実力は実証済みです。

日立ハイテクノロジーズでは自前の保守サービスセクションを有していることもあり、お客様の状況に応じた提案が可能。規模や要望によって機器やサービスを選定・カスタマイズすることで効率的な拡大が可能だと、郵船ロジスティクス株式会社様は期待しています。

「LifeSize」の導入で大きなソリューションを手にした郵船ロジスティクス株式会社様。経費削減という当初の目的だけでなく、会議、研修、コミュニケーションといった部分の革新は、ビジネスに直結したベネフィットももたらしてくれそうです。